進路・就職

学部卒業生の進路

 学部を卒業した後、大学院博士前期課程(修士課程)に進学して研究を続ける学生が多いですが、4年次で就職する場合には、企業(総合職など)や中学校・高等学校の理科教員(理科一種免許)、官公庁に就職しています。

化学コース進路状況(最近5年間)

化学コース学部卒業後の進路(最近5年間:平成28~令和2年度)

年度 卒業者数 大学院
進学者数*1
進学率
/%*1
就職者数 就職率
/%*2
就職先
教員 官公庁 企業など
令和2 43 29(8) 67 12 92 0 1 11
令和元 37 29(4) 78 8 100 1 1 6
平成30 33 20 61 8 100 0 0 8
平成29 34 24 71 10 80 0 2 8
平成28 39 29(6) 74 6 67 0 2 4

*1 大学院進学者数と進学率は、他大学大学院の進学も含む。また、大学院進学者数の括弧内の
  数字は、他大学の進学者数を表す。
*2 就職率は、就職希望者に対しての数字を表す。

化学コース卒業生の主な就職先(最近5年間:平成28~令和2年度)

企業 教員 官公庁

・西日本電信電話

・NTTシステム開発

・日本ハムファク
トリー

・日本IBMシステムエンジニアリング

・NTTソリューションイノベータ

・JR西日本ITソリューション

・オムロン

・クラレトレーディング
・新日鐵住金
・JFEスチール
・YKK

・ 日本山村硝子

・静岡ガス

・和光純薬工業

・新日鐵住金

・ハイテクス

・ピアス

・千趣会
・ベルチャイルド


(他)

・奈良県教育委員会(高校)

・八尾市
・経済産業省 特許庁(特許審査官)
・上田市役所

・富山市
・岡崎市役所

・東京都北区役所
・大阪広域水道企業団





その他

・大阪府医師会
・大阪府国民健康保険団体連合会

・奈良先端科学技術大学院大学

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大学院修了生(博士前期課程)の進路

 大学院博士前期課程を修了した院生は、企業の研究・開発職(化学、電気、自動車、繊維、情報など)や中学校・高等学校の理科教員(理科専修免許)などに就職する場合が多いです。また、博士後期課程に進学する院生もいます。

大学院化学生物環境学専攻化学コース進路状況(最近5年間)

大学院博士前期課程化学コース修了後の進路(最近5年間:平成28~令和2年度)

年度 修了者数 就職者数 就職率
/%*1
就職先 本学大学院博士
後期課程進学者数
教員 官公庁 企業など
令和2 16 16 100 0 0 16 0
令和元 19 19 100 0 1 18 0
平成30 21 20 100 0 0 20 0
平成29 23 23 100 0 0 23 0
平成28 20 19 100 0 3 16 1

*1 就職率は、就職希望者に対しての数字を表す。

大学院博士前期課程化学コース修了生の主な就職先(最近5年間:平成28~令和2年度)

企業 教員

化学関係
(主に研究・開発

・花王

・ロート製薬

・アース製薬
・ダイキン工業
・牛乳石鹸共進社
・クラシエホームプロダクツ
・積水樹脂
・大同特殊鋼
・東洋製罐
・日油

・TDK
・凸版印刷
・コスモ石油
・東洋ゴム工業
・新日鉄住金
・ニッタ
・三菱レイヨン
・日立建機ティエラ
・島津テクノリサーチ

・テルモ

 

(他)

電気関係
(主に研究・開発職)

・パナソニック

・三菱電機
・東芝

・東芝メモリ
・住友電気工業

・富士通テン

 

(他)

自動車関係
(主に研究・開発職)

・トヨタ自動車

・日産自動車
・本田技研工業

・三菱自動車工業

・ダイハツ工業


(他)

情報関係
(主に研究・開発職)
・住友電工情報システム
・NTTコムウェア

(他)
・神戸市教育委員会(中学校)
官公庁

・造幣局
・奈良県
・桜井市
・石川県
・大阪市広域水道企業団

その他

・日本食品分析センター

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大学院修了生(博士後期課程)の進路

 大学院博士後期期課程を修了した院生は、専門性を活かした化学系およびその周辺の企業の研究・
開発職や大学、高専などの研究・教育機関に就職しています。

大学院人間文化総合科学研究科自然科学専攻
修了後の進路(最近15年間)

企業(研究職) 教員
・東芝
・富士フイルム
・塩野義製薬
・ダイセル化学工業
・奈良女子大学(助教)
・奈良女子大学(特任助教)
・東京工業大学(特任講師)
・電気通信大学(特任准教授)
・大阪市立大学(特任助教)
・関西大学(助教)
・分子科学研究所(研究員)(2名)
・鈴鹿工業高等専門学校(助教)
・宇部工業高等専門学校(教授)
・(中国)中国内モンゴル師範大学(講師)
・(中国)北方民族大学(准教授)

注:修了後の就職先からの移籍が確認できている場合には、最近の所属先を記載

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